米食品スーパーが新型コロナ対策の入店者制限に、モニタリングツールを活用

Matsuoka

5年前

米国最大手の食品スーパーKroger（クローガー）は、2020年4月、新型コロナウイルスの感染拡大を防止するべく、入店者数を制限する取り組みを開始した。

・買い物する際、他の利用者と6フィートの距離を保つ

人と人との間の物理的な距離を保ち、接触機会を減らすことで、新型コロナウイルスが飛散する機会を低減させる「ソーシャル・ディスタンシング（社会的距離戦略）」が世界各地で採用されている。

アメリカ疾病予防管理センター（CDC）は、食品スーパーやドラッグストアなどの買い物をする際、互いに6フィート（約1.8メートル）以上の距離を保つよう国民に呼びかけている。

Krogerでは、これまでに、6フィートの距離を明示するフロアシールを売場に貼り、利用者同士が距離を保つよう注意を促すとともに、新型コロナウイルスの飛沫感染を防止するアクリル板をレジに設置した。

4月7日以降は、入店者数を売場面積120平方フィート（約11.1平方メートル）あたり1名と定め、赤外線センサーと予測分析をベースとした来店客モニタリングソリューション「QueVision（キュービジョン）」の活用により、入店者制限を実施している。

Krogerが独自に開発し、各店舗で導入している「QueVision」は、従来、レジ稼働台数を最適化するソリューションとして活用されてきた。

この既存のソリューションを転用することで、新型コロナウイルスの感染拡大の防止に効果的に役立てている。（文　松岡由希子）