Appleの開発・販売する動画編集ソフトウェアFinal Cut Proの商標登録に、新たなカテゴリーが追加されました。これにより、ソフトウェアの用途に“レンタル”が加わったため、Final Cut Proが今後サブスクリプション形式で提供される可能性がある、と報じられています。
今後SaaSとしてFinal Cut Proが提供されるか
Final Cut Proの商標登録の認可が下りたのは2016年5月のことです。当初、商標は国際分類「第9類」で登録されており、「動画、映画、映像作品やマルチメディアコンテンツの制作、編集、処理、整理、インポート、エクスポート、エンコード」「オーディオ、音楽、サウンドコンテンツの制作、編集、処理、整理、インポート、エクスポート、エンコード」「デジタルアニメーション、グラフィック、特殊効果の制作、編集」「動画、マルチメディアコンテンツの色彩補正」「デジタルメディアの制作、処理、エクスポート、エンコード」が目的と記載されており、“レンタル”は含まれていませんでした。
Appleは現地時間の2月22日、Final Cut Proの商標登録のカテゴリーに新たに「第42類」を追加申請したことが明らかになりました。これにより「ソフトウェアのレンタル」が用途に加わったため、今後AppleはFinal Cut Proをサブスクリプション形式で提供する可能性がある、とAppleの特許に詳しいPatently Appleが伝えています。
サービスとしてのソフトウェア（Saas）は、Microsofの「Office 365」などが例として挙げられ、アプリケーションをサブスクリプションのみで提供するAdobe Creative Cloudなども存在します。
Source:Patently Apple
Photo:Apple
(lexi)
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- Source:iPhone Mania
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