Googleの共同ファウンダーであるSergey Brin(セルゲイ・ブリン)氏が開発している飛行船は世界最大の移動体用水素燃料電池を動力とする計画だ。渡洋飛行が可能で、各地に援助物資を運ぶことができるという。
ブリン氏のステルスモードの飛行船メーカーLTA Research and Explorationは、災害救援を当面の目的とする記録破りの巨大飛行船を建造中だ。動力はこれも記録破りの規模の水素燃料電池だ。
同社はカリフォルニア州マウンテンビューとオハイオ州アクロンに拠点を置き、公表している求人情報によれば、LTAは1.5MWの水素推進システムを搭載した飛行船によって人道的支援を行うと同時に、ロジスティクスに革命を起こしたいと考えているという。求人のための職務記述には飛行船の詳しいスペックはないが、太平洋、大西洋を横断するのに十分な能力を必要とするだろう。飛行船のスピードはジェット機よりもはるかに遅いが、ほとんどあらゆる場所に着陸できる。人道的支援のための物資を運ぶためには理想的だ。
水素燃料電池は、リチウムイオン電池よりも軽量でコスト面でも有利になる可能性があるため、電気飛行機の同僚として魅力的だ。ただしこれまでに飛行した最大の水素燃料電池は、2020年9月、ZeroAviaの小型旅客機に搭載された0.25MW(250kW)のシステムだった。Pathfinder 1(パスファインダー1号)と呼ばれるLTAのバッテリー駆動飛行船の最初の有人プロトタイプは2021年中に進空できるものと見られている。FAAの記録によると、Pathfinder 1には12個の電動モーターがあり、定員は14人だ。
現在運航している唯一の旅客飛行船は、ドイツとスイスで観光ツアーを行っているZeppelin(ツェッペリン)NTだが、Pathfinder 1もこれとほぼ同じサイズになると考えられている。Pathfinder 1は乗客用ゴンドラにZepplein NTに利用されているコンポーネントも使用する。
1937年の悲劇的なHindenburg(ヒンデンブルク)号の事故以来、LTAを含め、ほとんどすべての飛行船は不燃性のヘリウムを揚力ガスとして使用してきた。60人乗りの地域電気航空機の電源として1.5 MWの燃料電池を開発中のドイツ航空宇宙センターのJosef Kallo(ヨーゼフ・カロ)教授によれば、燃料に水素を利用することは適切だという。
カロ教授は「リチウム電池で200kmの距離を移動できるなら、水素を使えば1600km近く移動できるはず。飛行船は燃料電池のとって理想的な応用です」と述べている。
燃料電池は水素と酸素を化合させて水と電気を生成するものだが、従来は重く複雑なシステムだった。さらに航空機に搭載する場合、燃料タンク内の液体水素の安全の確保、生成された水や大量の廃熱の処理などさらに複雑な要素が加わる。
求人の職務記述によれば、LTAの最初の燃料電池はサードパーティ製の0.75MWのシステムで、既存のプロトタイプに後づけされるという。しかし2021年中にそこまで実現する可能性は低いようだ。バッテリー駆動の飛行船Pathfinder 3は、まだFAA(連邦航空局)に登録されていない。
カロ教授は「機能面でいえば水素燃料電池の利用自体は特に革命的とは言えません。ビジネス的な合理性を無視できる余裕がある人間を見つけるのが最大のチャレンジです。経済的にはおそらくペイしません。セルゲイ・ブリン氏なら十分余裕があるでしょう」と述べた。
ブリン氏は現在、世界第9位の富豪で、純資産額は860億ドル(約9兆1800億円)を超えている。LTAのウェブサイトによれば、同社の航空機の当初のユースケースはの使用例は「災害対応や救援などの人道的活動、特にインフラが未整備ないし破壊されてるなどして飛行機や船によるアクセスが困難な遠隔地での活動」を想定しているという。さらに最終的には、グローバルな貨物・旅客輸送のためのゼロエミッションの新たな航空機分野を切り開くことを目指すとしている。
LTAはすでにチャリティ活動を実施しており、新型コロナウイルスパンデミックに対しては緊急対応要員向けに500万枚以上のマスクを生産している。2020年は国連難民高等弁務官事務所に300万ドル(約3億2000万円)近くを寄付している。
LTAはブリン氏の災害救援のための非営利団体、GSD(グローバル・サポート・アンド・ディベロップメント)と密接に連携して活動するものとみられる。GSDの本拠はLTAと同様マウンテンビューにあり、数kmしか離れていない。の過去5年間、多数の自然災害に元軍人を始めとする準医療従事者を派遣してきた。GSDは他のNGOに先駆けて現地入りすることを誇りとしており、ブリン氏所有のスーパーヨットを使用することもあった。税務記録によると、ブリン氏はGSDの最大の出資者であり、2019年には少なくとも750万ドル(約8億円)の寄付を行っている。
カテゴリー:モビリティ
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画像クレジット:C Flanigan / Contributor / Getty Images
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(文:Mark Harris、翻訳:滑川海彦@Facebook)