3Dプリンティング技術によって日本の製造業を活性化するというビジョンを掲げる3D Printing Corporationは4月6日、総額4億円の資金調達を発表した。引受先は、大陽日酸、アマダ、みらい創造機構、山梨中銀経営コンサルティング、芙蓉総合リース。
2016年2月設立の3D Printing Corporationは、3Dプリンティング技術・AM（積層造形。アディティブマニュファクチャリング）技術と既存製造業を調和させ、次世代のサプライチェーン構築を目指すスタートアップ。3Dプリンティングによる製造の各工程に必要な中核技術の構築と規格化によって、他社との差別化を図るとしている。
調達した資金により、3Dプリンティングを活用した新製品の研究開発、同社の3Dプリンティングによる製造技術を展開するワンストップのデジタルプラットフォーム構築・サプライチェーン構築を加速させる。また、同社顧客サポートをさらに強化する。
同社プラットフォームは、基盤となる幅広い種類の3Dプリンターと後加工ソリューションの上に構築。3Dプリンティング製造の根幹となる形状設計および工程設計の技術を提供し、製造者がよりスムーズに3Dプリンティング技術を導入し、運用可能となるシステムの構築を目指しているという。
また同社は、引受先企業のネットワークの下、より高性能な製品を、より早く市場投入する方法を探している日本のエンタープライズ企業に対して、3Dプリンティング技術を活用したソリューションを提供できるとしている。
3D Printing Corporationでは、材料および工程選択・意匠・機能・製造効率などの多角的なスキルを持つチームが、3つのサービス「DFAM（AM専用の設計手法）ソリューションズ＆コンサルティング」「システム販売」「製造環境の構築と改善」を提供し、顧客のAM利用価値を最大化するという。
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