入学費も授業料もゼロで、世界中からプログラミングを学べるMicroverseは、生徒の就職後の所得シェアに収益を依存している。その同社が、新たな投資家を見つけたようだ。
同社はこのほど、Northzoneがリードする1250万ドル（約13億9000万円）のシリーズAを完了した。参加した投資家はGeneral Catalyst、Iron Ventures、そして多くのエンジェルたちだ。先にTechCrunchは、General CatalystとY Combinatorによる同社のシードラウンドを取り上げたが、今回のラウンドで同社の調達総額は1600万ドル（約17億8000万円）近くになる。
最近、大手テクノロジー企業は地理的な境界や複数のタイムゾーンをまたぐリモートワークを積極的に採用しているため、Microverseのビジョンはいかにもパンデミックの時代らしい吸引力の高さを得ている。同社のレッスンは現在、世界の188カ国からの英語を話す生徒を受け入れている。
CEOのAriel Camus（アリエル・カマス）氏は以前のチャットで、今では同社のおよそ300名の卒業生がMicrosoftやVMWare、Huawei（ファーウェイ）などのテクノロジー企業に就職している、と語った。これまで、同社の卒業生が卒業から6カ月以内に雇用される率は95％よりも高て、生徒を米国だけに限定した所得シェア型のスクールのように、肝心の卒業生の就職という問題で行き詰まることがない。
Microverseで目立つのは、同業のLambda Schoolなどと比べて、学費の徴収が厳しいことだ。私が前に書いた記事は、その違いを次のように説明している。
Lambda Schoolの所得共有協定（ISA）では、就職した生徒の年収が5万ドル（約555万円）を超えたら、その後の24カ月間、3万ドル（約333万円）を上限として毎月の給与の17％をLambda Schoolに払う。Microverseは、生徒の月額給与が1000ドル（約11万1000円）を超えたら、その額の15％を要求する。上限はなく、生徒は1万5000ドル（約167万円）を完済するまで支払いを続ける。両社とも、生徒が払うのは彼らが学んだことの関連分野で雇用されたときに限る。しかしMicroverseでは、ISAの期限切れがないため、学習内容に関連する分野で職に就いたら、ずっと返済義務を負う。Lambda SchoolのISAは、最長の延べ払い期間が5年で、それを過ぎると債務は消滅する。
立ち上げ以来、同社はそのフルタイム10カ月のレッスンで生徒たちが本当に有能になるためにプログラムの合理化に努めている。たとえば生徒たちがあまり時間の余裕がなくても内容を習得できるために、レッスンを短い時間へと濃縮する工夫も行っている。カマス氏によると毎月、数千の応募はあるが、同社自身が早くから負荷が大きくなりすぎないように、そのごく一部だけを受け入れているという。2021年は、年間の受け入れ生徒数は1000人だ。
同社の将来計画は非常に大きく、卒業後の生徒がより円滑に就職できるように、日頃からテクノロジー企業と密接に協力していきたいと考えている。
「テクノロジー企業とのパートナー事業は、まだ行っていませんが、スケジュールにはあります。これにより生徒の受け入れ先は現在の5倍になるでしょう。世界人口の90%が高等教育を受けることができないこの時代に、
それによってうちの生徒たちの受け入れ口は今の5倍に大きくなるだろう。世界人口の90％が高等教育を受けられない世界で、年間1万人の学生獲得は、正直なところ、それほど難しいことではないと思います」とカマス氏は語る。
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カテゴリー：EdTech
タグ：Microverse、プログラミング、オンライン学習、教育、資金調達
画像クレジット：oatawa/Getty Images
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（文：Lucas Matney、翻訳：Hiroshi Iwatani）