Goodyの共同創業者兼CEOのエドワード・ランド氏（画像クレジット：Goody）
ギフトを贈ることは必ずしも簡単ではないが、Goody（グッディ）は、それをテキストを送るのと同じくらい簡単にしたい。
マイアミを拠点とする同社は、2020年12月に、ローブからクッキー、多肉植物、スパトリートメントまで、厳選されたギフトのリストとともに始まった。必要なサイズを知らなくてもギフトを選ぶことができ、受け取った人はサイズや種類を選んだり、同じような価格のギフトと交換したりすることができる。
Goodyのアプリ画面（画像クレジット：Goody）
Goodyは消費者向けのアプリとしてスタートし、現在は企業間のギフト用にGoody+というウェブサイトも展開している。Goody+は4月にサービスを開始して以来、1000社以上の企業が利用している。
この11ヵ月間、同社は好調で、2021年3回目のラウンドを迎え、共同創業者兼CEOのEdward Lando（エドワード・ランド）氏が「ステップアップ」と呼ぶ1500万ドル（約17億1900万円）の資金を、Lantin America Fund（ラテンアメリカファンド）を通じてSoftBank（ソフトバンク）から調達した。
「2021年初めにNEAから1310万ドル（約15億円）のシリーズAを調達し、Index（インデックス）から400万ドル（約4億5000万円）のシードラウンドを調達した後、我々には十分な資金がありました」、ランド氏はTechCrunchの取材に対し語った。「チームに資金を投入しましたが、多くの関心が寄せられていました。また、ホリデーシーズンはeコマース企業にとって大きなイベントですので、完全なシリーズBは行わず2022年に行うことにし、拡大のために高い条件で資金を調達することにしました」。
短期間で約3200万ドル（約36億6800万円）を調達したGoodyは、今後のブランドとの提携を含め、法人向けギフトの既存製品、機能、サービスの拡大に注力している。新機能の中には、アプリ内で誕生日のリクエストをすると、ユーザーにポイントが付与されるというゲーム性のあるものもある。
消費者向けアプリとデスクトップツールを合わせて、2021年の第2四半期から第3四半期にかけて5000％の成長を記録しており、ランド氏は9月と10月に送られたギフトの量が615％増加したと述べている。
「Goodyへの投資には期待しています」、SoftBank Lantin America FundのマネージングパートナーであるShu Nyatta（シュウ・ニャッタ）氏は、書面による声明で述べた。「企業向けのギフトや従業員のエンゲージメントには、多くの空白があります。このスペースに消費者レベルの楽しいアプローチを提供するチームを見るのはとてもエキサイティングです。私たちは、Goodyが米国だけでなく、ラテンアメリカでもサービスを拡大できるよう支援していきたいと思います」。Goodyは、2420億ドル（約27兆7400億円）の市場規模があると推定されているギフトサービス、特に法人向けのギフトサービスに資金を集めた最新の企業だ。2021年これまでに、Reachdesk（リーチデスク）が4300万ドル（約49億円）、Sendoso（センドソ）が1億ドル（約114億円）、Alyce（アリス）が3000万ドル（約34億円）を調達している。
ランド氏は、2022年までにGoodyを「米国における主要な雇用者の幸福とエンゲージメントのプラットフォーム」のレベルに押し上げるために、このパイの大きな部分に食い込もうとしている。また、フランスで育った彼は、ラテンアメリカに加えて、他の国での展開も視野に入れている。
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（文：Christine Hall、翻訳：Yuta Kaminishi）