都市部での野菜栽培を可能にするシェアリングIoT農園拡大へ。都市農の環境貢献度も可視化

樋口

3年前

「持続可能な食と農をアグリテインメントな世界へ」をビジョンに掲げるプランティオ株式会社は、アーバンファーミング（都市農）のためのプラットフォーム「grow」を展開しています。

そしてこのたび、総額1.3億円の資金調達を実施。シェアリングIoT農園を都内各所で展開するとともに、アーバンファーミングが環境にもたらす効果を可視化する機能の強化も行う見込みです。

テクノロジーでアーバンファーミングをサポート

「grow」は、一般消費者の農的活動（非農業）をDXし、ベランダやビル・マンション屋上などあらゆるところでの野菜栽培を可能にするプラットフォーム。IoTセンサーとスマートフォンアプリを組み合わせ、一般消費者の農的活動を支援します。

心強いのは専用アプリ「grow GO」。プランターや家庭菜園を“vege SPOT”として登録すれば、位置情報から予測した育てる野菜のタネまきや収穫時期などをタイムリー知ることができます。vegeSPOTに仲間や家族を招待すると、水やりのタイミングなどを共有して一緒に育てられるようです。

また、野菜栽培に必要な6つのセンサーを搭載したアグリセンサー「grow CONNECT」も便利そう。家庭のプランターに挿すだけで日照量・土壌水分量・土壌温度などを測定し、データに基づいてAIが生成した栽培アドバイスをアプリで確認可能です。

そして、ビルの屋上などに展開するシェア型IoTコミュニティファーム「grow FIELD」や、オフィスの一角など屋内で展開するIoTコミュニティファーム「grow INDOOR」、タネ・スターターキット・コンポスト（生ごみを堆肥に変える製品）などを販売するオンラインストアもあります。

同社が推進するアーバンファーミングは、一般消費者による都市部での農的活動のこと。これにより、消費者は食料自給が可能となり、大量生産に伴うフードロスを削減できるといいます。

また、遠くの畑から野菜を運ばないためCO2排出量を削減できること、都市部のヒートアイランド現象解消への期待、生ごみなどから肥料を生成することによるごみ問題解消への貢献などもメリットと言えるでしょう。

近年加速する食料自給率向上へ向けた取り組みのなかで、環境負荷の低い“グリーン・フード・インフラ”の構築が注目されているとか。同社の「grow」は、その構築に一役買うかもしれません。

同社はこのたび、株式会社ジェネシア・ベンチャーズ、株式会社大広、株式会社 MS-Japan、iSGSインベストメントワークスおよび既存株主らから総額1.3億円の資金調達を実施しました。

これにより、大手町エリアに都内最大級の、多摩田園都市エリアに生活者主体のシェアリングIoT農園を設置し、渋谷区でも公園をシェアリングIoT農園に展開する見込み。年内には東京以外の主要都市にも拡大していくようです。

また、アーバンファーミングの環境貢献度を可視化する機能を強化。CO2削減量・生ごみ削減量・ヒートアイランド現象解消への貢献度などを可視化していくようです。

（文・Higuchi）