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Spotify、ジョー・ローガン氏の騒動から2カ月経ってようやく新型コロナの注意喚起機能を追加

わずか数カ月前、ニュースを聞いたり、Twitterを読んだり、保守的な叔父と話をしたりする際には、Spotify(スポティファイ)と2億ドル(約246億5000万円)以上の独占契約を結んでいるJoe Rogan(ジョー・ローガン)氏の話題に触れずに済ますことはできなかった。1月には、270人の医師と科学者がSpotifyに対する公開書簡を発表し、Spotifyのチャートで上位を占め、ウイルスに関する誤った物語の温床として繰り返し機能しているローガン氏のポッドキャストに鑑みて、誤情報対策を講じるよう要求した。その後、Neil Young(ニール・ヤング)やJoni Mitchell(ジョニ・ミッチェル)といった音楽界の大物たちが抗議の意を込めて、このプラットフォームからライブラリを引き上げたため、Spotifyは遅ればせながらプラットフォームのルールを公表することになった。そして今回Spotifyは、新型コロナウイルス感染症(COVID-19)について語るポッドキャストに、開始する約束から2カ月経って、コンテンツに関する注意喚起を行う機能をようやく導入した。

この注意喚起は、新型コロナを取り上げたポッドキャストのエピソードの上に表示される青いバーで、リスナーはクリックして詳細を確認するよう促される。これは、2020年3月に追加された同社の新型コロナ情報ハブにユーザーを誘導するものだ。TechCrunchはSpotifyに、どのポッドキャストエピソードが新型コロナを扱っているかをどのように判断しているかを質問した。どうやら、エピソードのタイトル、説明、タグなどのメタデータに「新型コロナ」「coronavirus(コロナウイルス)」「pandemic(パンデミック)」といった単語が出てくると注意が表示されるようだが、Spotifyからはこの機能がどう働くかの回答は返ってきていない。もしこれが単なるメタデータのスキャンだとしたら、新型コロナ情報ハブ内のコンテンツはすでに揃っていたのに、なぜ丸2カ月もの時間を要したのかが不明だ。

Twitter(ツイッター)といった他のソーシャルプラットフォームは、新型コロナの誤報の拡散に対抗するために、より迅速に行動している。米国でのロックダウンが始まった数日後には、Twitterはウイルスの拡散を助長するようなツイートを禁止した。その2カ月後には、虚偽の情報を含む可能性のあるツイートに対して、新型コロナウイルス注意喚起を行う機能をリリースした。競合するApple Podcasts(アップル・ポッドキャスト)のようなストリーミングサービスでは、こうした注意喚起は行われていないが、右翼の陰謀論者とおもしろおかしく話すポッドキャスターに資金を提供しているわけではない。

Spotifyをボイコットしようという声がソーシャルメディア上でトレンドになるなど、PR上の苦労はあったものの、その反動はSpotifyのライバルを押し上げるまでには至らなかった。他のプラットフォームから徐々にその勢いを削られて始めてはいるものの、Spotifyは依然として優勢を維持している。

画像クレジット:stockcam / Getty Images

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(文:Amanda Silberling、翻訳:sako)

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