ITで食物アレルギー・食事制限対応を支援！食の個別最適化めざすCAN EAT

樋口

2年前

食物アレルギーや宗教上・健康上の理由などで食事制限を必要とする人は、世界人口のおよそ3分の1とも言われています。一方外食業界では、食の安全に関する複雑な法令・制度を的確にキャッチアップすることが難しく、食事制限への対応に苦慮しているようです。

そんな状況を打開しようと、アレルギー事故防止と食事制限対応を効率化するサービスを展開しているのが株式会社CAN EAT。今回は、同社のサービスと現在開発中の事業などについて紹介します。

個人の“食”を把握し、アレルギー事故を防止する

同社は、一般向けサービスとして、自身の食べられないモノを登録・共有する「CAN EAT」を運営中。自分の好みや食事制限を友人や店舗に伝えることで、ストレスのない食事を実現できるといいます。

また、加工品の原材料ラベルをスマートフォンで撮影してアレルゲンを確認する飲食店向けアプリ「アレルギー管理サービス」も提供中。

OCRを活用した独自システムで乳成分を含む“バター”と含まない“カカオバター”のように、人が誤解しやすい表記も正しく判定します。今年6月には、来店客がQRコードでアレルギー情報を確認・検索できる機能もリリースしました。

さらに、ゲストにQRコードを配布して詳しい食事制限情報を入力してもらうことでアレルギー情報を把握する「アレルギーヒアリングシステム」も展開中。

アレルギー情報を正しく取得するためのガイドや配膳ミスを防ぐ辞書機能なども搭載し、アレルギー対応の効率化と事故防止に貢献してるようです。

このような事業のなかで蓄積された食事嗜好や味覚に関するデータを活用し、食のパーソナライゼーションを目指す新規事業開発も推進しています。

そのなかのひとつが、AIを用いた味覚分析研究。蓄積データをもとに、食事嗜好による相性マッチングや新しい食との出会いを創出するアルゴリズムを研究しています。

また、フードテックに関する新規事業開発のコンサルも展開。カゴメ株式会社が開発した味の濃さの好みを判定できるキット（ポップコーン）の事業化を支援しています。なお、「CAN EAT」と同キットを活用した婚活パーティーでの味覚マッチングも実施したようです。

アレルギーの種類が増加・複雑化している昨今。加えてインバウンドの回復も見込まれるなか、飲食店などはさまざまな人の食事制限に対応しなければなりません。

そうなれば、より正確な食事制限情報を効率的に把握できるシステム・サービスのニーズは高まるでしょう。同社は、そのニーズに応えるべく、サービス開発を加速する構えです。

そのために今回、エンジェル投資家の高野真氏と島田亨氏から資金調達を実施。累計資金調達額は約1億円となりました。

PR TIMES（1）（2）（3）
株式会社CAN EAT

（文・Higuchi）