スマートフォン市場を牽引してきた中国に異変が起きています。2022年第2四半期（4月〜6月）、中国のスマホ出荷台数は14.7%減となったことが調査会社IDCの調査により明らかになりました。
Xiaomi、vivo、OPPOの売上台数が減少
中国でのスマホ出荷台数の減少は、当局のゼロコロナ対策などの影響を受けているとみられていますが、中国でのスマホブームが終わりを迎えたというのが最も大きい、とBloombergは伝えています。
中国は国をあげてスマホの普及を推し進めてきました。国家資本で4Gステーションをほぼすべての村に建設したことで、OPPOやvivoなどのブランドが農村部の人々にもデバイスを販売することができたのです。Apple、Samsung、Motorolaはより高度なテックを求める都市部のユーザーにハイエンドデバイスを届けてきました。
5Gネットワークによりさらに市場が発展すると見込まれていましたが、巨大な中国スマホ市場はすでに飽和状態となっており、14億人の人口に対して16億台分のアクティブアカウントがあると報告されています。
買い替えサイクルが長期化
昨今スマホの買い替えサイクルはますます長期化する傾向にありますが、経済状況が芳しくないとき、サイクルはさらに長くなりがちです。5Gサービスが比較的高価なこともあり、4Gのままでいいというユーザーも多いとされています。
「中国の消費者はスマホ出費を抑えている」と、調査会社Canalysのアナリスト、トビー・ズー氏は報告書の中で記しています。スマホブランドは6月のオンラインショッピングキャンペーンがスマホ需要に再び火をつけると見込んでいましたが、昨年の水準まで回復することはありませんでした。Appleでさえも、通常は行わないすべてのiPhoneラインナップの割引を行い、需要を高めようと試みているほどだといいます。
来年にはスマホ需要はまた強まるとの見方もありますが、中国のスマホ黄金時代は終焉を迎えたという人も中にはいるようです。
Source:Bloomberg
Photo:OPPO
(lexi)
- Original:https://iphone-mania.jp/news-476842/
- Source:iPhone Mania
- Author:iPhone Mania