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商船三井、インドネシア・バリ島海岸で海洋ごみ回収船の披露、海岸ごみ回収機器のデモ実施

本橋恵一

株式会社商船三井（以下、商船三井）は、3月1日にインドネシアのバリ島海岸で、商船三井グループが100%出資するインドネシア法人のPT MOL Blue Ocean Indonesia社を通じて購入した海洋ごみ回収船の披露と海岸ごみ回収機器のデモンストレーションを実施しました。

また、これに併せて在デンパサール日本国総領事や、バリの環境局長らの多数の来賓を迎えての記念式典を開催しました。

プラスチックごみが魚より多くなる！

インドネシアのバリ島は、多様で豊かな自然環境を有する一方で、急速な都市化や人口増に伴うごみの増加に加えて、海洋ごみ問題も深刻化しています。

こうしたことから、商船三井では、日本と同様に島国であるインドネシア・バリ島での海洋ごみ回収のデモンストレーションを皮切りに、事業化を目指すとともに、ベトナムにおいても海洋ごみ回収船の実導入に向けた案件化調査を開始しています。

世界的な課題となっている海洋ごみのうち、約70%がプラスチック類であると言われており、2050年にはプラスチックごみの量が魚の量を超える可能性も指摘されているほど、大きな問題となっています。

国連環境計画によりますと、東南アジア域での流出量が多くを占めており、中でもインドネシア、フィリピン、ベトナムが特に多量のごみを排出しているといいます。

プラスチックごみは自然界では分解されにくく、半永久的に海中に残留するため、海洋汚染や水質汚染、海洋生物への影響、景観破壊による観光業への影響などが懸念されています。

一方で、これまでの海洋ごみの回収方法は、人海戦術による非効率的なもので、ごみの大幅な削減には繋がっていませんでした。

ベルトコンベアで効率的にごみを回収

今回披露された、海洋ごみ回収船、および海岸ごみ回収機器は、いずれも搭載されているベルトコンベアでごみを回収するしくみとなっています。人海戦術によるごみの回収と比較して、効率的なものになることが期待できるでしょう。

サステナブルな人・社会・地球に向けて

商船三井グループでは、「商船三井グループ 環境ビジョン2.1」において、海洋環境保全を重要課題と位置づけ、インドネシアでのマングローブの再生・保全事業や海洋マイクロプラスチック回収装置の開発なども行っており、グループの総力を挙げて、環境課題の解決に向き合うとともに、人・社会・地球のサステナブルな発展に貢献して、青い海から豊かな未来をひらくとしています。

PR TIMES：https://prtimes.jp/main/html/rd/p/000000028.000092744.html

（文・Motohashi K.）

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