2023年度通期（2023年4月〜2024年3月）の国内タブレット端末出荷台数は、GIGAスクール構想特需でピークだった2020年度の約半数となる589万台で、2013年度以降で最少となりました。メーカー別シェアは、AppleのiPadが出荷台数を減らしながらも14年連続のトップを堅持しています。
2023年度の出荷台数は2020年度の約半数
ＭＭ総研は6月12日、2023年度通期（2023年4月〜2024年3月）の国内タブレット端末出荷台数の調査結果を公開しました。
出荷台数は589万台で、前年度比10.6％の減少となりました。この出荷台数は、2013年度以降では過去最少です。
「GIGAスクール構想」特需で過去最高の1,152万台を記録した2020年度のおよそ半数にとどまっています。
iPadがシェア48.5％で14年連続トップ
メーカー別では、AppleのiPadシリーズが285.4万台を出荷、シェア48.5％を獲得しました。出荷台数、シェアともに2022年度を下回ったものの、14年連続のトップを維持しています。
2位以下は、NECレノボ、Microsoft、LIMNO（リムノ）が続いており、上位4メーカーでシェア78.6％を占めています。なお、LIMNOの前身は鳥取三洋で（2023年1月に社名変更）、通信教育用や法人向けタブレットを展開しています。
OS別シェアはiPadOS、Android、Windowsの順
OS別シェアでは、iPadOSがシェア48.5％で首位を維持しています。2位がAndroid、3位がWindowsと続いています。Androidが3年連続2位となりました。
2024年度後半からはGIGAスクール端末の買い替え需要で出荷増
ＭＭ総研は、2024年度のタブレット出荷台数を704万台（前年度比19.5%増加）と予測しています。
出荷台数増加の要因としてＭＭ総研は、2024年度下期（2024年10月〜2025年3月）から2026年度にGIGAスクール構想端末の買い替えが見込まれるほか、スマートフォンも展開するApple以外のメーカー（Samsung、Xiaomi、Oppo）の出荷台数増加が期待されることを挙げています。
国内のタブレット端末出荷は、全国的に大規模な台数が動くGIGAスクール構想の需要に影響される状況が続きそうです。
iPadOS18はiPad（第7世代）などに対応
日本時間6月11日に発表され、2024年秋に公開予定のiPadOS18は、2019年発売のiPad（第7世代）以降などが対応しており、2018年発売のiPad（第6世代）や、2017年発売の12.9インチiPad Pro（第2世代）はサポート対象外となります。
また、高度なAIを活用できる新機能Apple Intelligenceが利用できるiPadは、M1以降のAppleシリコンを搭載したモデルに限られます。
Source: ＭＭ総研
- Original:https://iphone-mania.jp/news-581801/
- Source:iPhone Mania
- Author:hato