iOS26.5では、サードパーティー製ウェアラブルデバイスでも、Apple製品のようなペアリングや通知体験が可能となっています。この変更は、欧州連合（EU）のデジタル市場法（DMA）に準拠するためのもので、今のところEU域内のユーザーのみが対象となっていますが、今後その他の国や地域でも適用されるかもしれません。
Apple製品のみの特別扱いは終了へ？
これまでAppleが販売するApple WatchやAirPodsなどのウェアラブルデバイスは、iPhone上でサードパーティーデバイスでは利用できないペアリングや通知が可能でしたが、この特別扱いが終焉へと向かっていることが明らかになりました。
iOS26.5から、EU域内のユーザーは非Apple製のスマートウォッチやワイヤレスイヤホンを使用する際に、これまでApple製品限定だった次の機能が利用可能となります。
自動／近接ペアリング
サードパーティー製イヤホンがiPhoneの近くにあるとき、AirPodsのように自動でペアリングが行われます。これまではサードパーティー製イヤホンでは複数のステップを踏む必要がありましたが、iOS26.5からは、EU域内のユーザーにとってはその垣根がなくなるわけです。
インタラクティブなiPhoneの通知
これまではApple Watch限定だったインタラクティブなiPhoneの通知が、サードパーティー製スマートウォッチでも利用可能となります。EU域内のユーザーは、iPhoneからの通知を閲覧し、リアクションを起こすことができるようになります。
インタラクティブな通知を受け取れるのは1台のiPhoneにつき1つのスマートウォッチだけであるため、サードパーティー製スマートウォッチがiPhoneに接続されている場合、Apple Watch上でインタラクティブな通知を受け取れないということも起こるかもしれません。
ライブアクティビティ
サードパーティー製スマートウォッチでも、Apple WatchのようにiPhoneのライブアクティビティを表示することができます。
今後は日本でも導入される？
EU域内でのiPhoneソフトウェアの仕様変更は、最終的にはEU域外でも導入される可能性が大いにあります。
EUから始まり、やがて日本でも同じように導入された機能の例として、サードパーティーアプリストアが挙げられます。
サードパーティーアプリストアとは、App Storeを介することなくアプリをダウンロードできる仕組みのことで、EUで導入されるまではAppleが認めてこなかった機能です。
日本でもEUのDMAと共通項が多い「スマートフォンにおいて利用される特定ソフトウェアに係る競争の促進に関する法律」（通称：スマホソフトウェア競争促進法、またはスマホ新法）が施行されており、これに準ずる形でApple製品の機能にさまざまな変化がもたらされてきています。
純粋に機能だけで勝負できるようになる？
サードパーティー製ウェアラブルデバイスが、Apple製品と同等のAppleソフトウェアとの親和性を得られるようになれば、サードパーティー企業はApple製品と純粋に機能だけで勝負できるようになります。
これにより競争が促進され、Appleもより良いデバイスの開発を強いられるというのがEUのDMAのねらいと考えることができます。
Appleはセキュリティ面を懸念
しかしながら、AppleにとってAppleソフトウェアがサードパーティーデバイスへとより開かれていくことは必ずしも良い話ではなく、むしろセキュリティ面ではマイナスである、とAppleは主張しています。
AppleはEUに対してもさまざまな申し立てを行っているようですが、DMAがひっくり返されるような事態は今のところ想定しにくいというのが現状なのではないでしょうか。
Photo: Apple
- Original:https://iphone-mania.jp/ios-601787/
- Source:iPhone Mania
- Author:lexi