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Intel製MacBook 3機種が旧製品に〜公式修理が終了

Appleが、Intelチップを搭載したMacBook 3機種を旧製品(オブソリート)のリストに追加したと、海外メディアAppleInsiderが報じました。対象は2017年と2018年に発売されたMacBook ProとMacBook Airです。

今後はApple StoreやApple正規サービスプロバイダで修理を受けられなくなります。日本でも販売されていたモデルのため、使い続けている人は非正規の修理店を利用するか、買い替えを検討する時期に来ています。

対象は2017年と2018年の3機種

今回、公式のハードウェアサポートが終了したのは次の3機種です。

ソフトウェアの面でも、これらはすでに最新のmacOSを利用できません。2017年のMacBook ProはmacOS Ventura(2022年)、2018年のMacBook AirはmacOS Sonomaが最終対応です。2018年のMacBook ProはmacOS Sequoiaまで対応しており、現行のmacOS Tahoeの1世代前で止まっています。

販売終了から7年で公式修理も終わる

Appleは、販売終了から5年を超え7年未満の製品を「ビンテージ」、7年を超えた製品を「オブソリート(旧製品)」と分類しています。ビンテージの間は、交換部品の在庫がある限り修理サービスを受けられます。

一方、オブソリートになると部品の提供も公式の修理サービスもすべて終了します。今回の3機種はこの段階に達したため、Appleでの修理という選択肢がなくなりました。Intel製Macの公式サポートが順次終わっていく流れは今後も続くとみられます。

iPhone Maniaは2025年9月にも、11インチMacBook Air(Early 2015)などがオブソリート製品に追加されたことをお伝えしました。そのときは13インチMacBook Pro(2017年、Thunderbolt 3ポート×4)も対象になっており、Intel Macが毎年少しずつリストに加わっているのが分かります。

日本で使い続けるなら非正規修理店が頼り

該当モデルを日本で使い続ける場合、今後の修理はApple非正規の修理店(サードパーティ)に頼ることになります。バッテリー交換など需要の多い修理は、非正規店でも対応しているケースがあります。

ただしAppleInsiderは、発売から8〜9年が経過したこれらのモデルについて、2026年に費用をかけて修理する価値があるかは疑問だと指摘しています。修理費用が数万円になるなら、その分を買い替えの資金に回すほうが合理的な場面も多そうです。

買い替え時はTrade Inの下取りも選択肢

買い替えを選ぶ場合は、Appleの下取りプログラム「Apple Trade In」が選択肢になります。下取り額が付く場合は新しいMacの購入代金に充当でき、古すぎて下取り額が付かない場合でも無料でリサイクルに出せます。

ソフトウェアの面でも区切りが近づいています。iPhone Maniaは2025年6月に、次期macOS 27でIntel搭載Macのサポートが完全に終了する見通しだとお伝えしました。修理とOSの両方で、Intel Macを使い続ける前提が崩れつつあります。

手元のMacが今回の3機種に該当する人は、修理と買い替えの費用を比べたうえで、早めに次の一手を決めておくとよいでしょう。

Source: AppleInsider

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