Appleでリテール＋人事（Retail + People）担当シニアバイスプレジデントを務めるディアドラ・オブライエン氏が米雑誌FortuneのBrainstorm Techで登壇し、Appleのコロナ禍での運営方針について語りました。
対面で物事がより速く進むことも
COVID-19が今年3月に本格的に拡がり始めたころ、ほぼすべてのApple Storeの一時的な閉店を余儀なくされると同時に、自宅学習やリモートワークの増加でMacやiPadの需要が増え、顧客対応に追われたAppleですが、小売全般を見渡してきたオブライエン氏は、対面とリモートワークの良いバランスを見つけることの重要性を強調しました。
（パンデミック禍において）新たに取得したスキルを活用している。同時に、対面でのコラボレーションが物事をより速く進める場合もある。対面とリモートワークの正しいバランスをとる必要があると感じている。
Appleは、Apple Storeで無料で開催していたToday at Appleセッションをオンライン開催に切り替えたり、オンラインストアでもオンライン対応を主軸にしたインターフェースを導入するなど、可能な限りオンラインベースで顧客対応にあたっています。
オンライン注文の受け取りとGenius Bar予約のみの対応を行うエクスプレス仕様のストアも導入しており、米国での店舗数は11月末時点で全体のおおよそ半分にまで達しています。
顧客がストアを訪問してくれたときに、すべてが体験可能であるよう努めている。ソーシャルディスタンスが敷かれた環境では難しいこともあるが、通常営業に戻れるときが来ることを心待ちにしている。
Source:Fortune via 9to5Mac
(lexi)
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- Source:iPhone Mania
- Author:iPhone Mania