Supernova（スーパーノヴァ）は新しいアプリで、Apple（アップル）とAndroid（アンドロイド）のアプリストアで公開されており、広告収入の大部分を慈善事業に寄付している。Instagram（インスタグラム）とFacebook（フェイスブック）の新しい「倫理的オルタナティブ」と謳う同アプリに、チャンスはあるだろうか？
Facebookがパノプティコン（一望監視施設）のような刑務所になり、米国政府の権力を覆そうとするプライベートグループに参加することを軽々しく提案するのを何年も見てきたか、あるいはInstagramをドゥームスクローリング（ネット上で悲観的なニュースや情報を読み続けること）して、自身や10代の子どもたちのメンタルヘルスが徐々に損なわれていくのを経験した後であれば、多くの人々は、より高潔な原則を持つ代替のソーシャルメディアプラットフォームに大きな満足を覚えるだろう。こうした代替のいくつかは何年にもわたって現れたり消えたり（RIP Path）しているが、Zuckerberg（ザッカーバーグ）氏の悪徳のような支配から大衆を遠ざけることに成功した者はいない。
おそらく人々は忘れてしまっているかもしれない。Facebook（その延長線上でInstagram）がこれほど大きい唯一の理由は、広告収入がこうした無料サービスを支えているからだということを。もし広告主が、十分に魅力的なアプリでソーシャルメディアの群衆を取り込むことができる他の場所を持っていれば、FacebookとInstagramはある程度プレッシャーを感じ始めるだろう。少なくとも、理論上はそうなっている。
広告業界を知り尽くしている英国の起業家が、ミレニアル世代やZ世代にアピールするために設計された独自のソリューションを使って、これらの大手企業に対抗しようと計画している。これらの世代は一般的に、前世代よりもはるかに大義を支援したいという欲求に導かれている。
Supernovaの創業者でCEOのDominic O’Meara（ドミニク・オメーラ）氏（画像クレジット：Supernova）
Supernovaの創業者でCEOのDominic O’Meara（ドミニク・オメーラ）氏は、かつてSaatchi（サーチ）に在籍した広告の第1人者で、英国アカデミー賞の受賞歴もあり、同スタートアップを主に自己資金で運営している。同氏は次のように語っている。「ASICS（アシックス）のようなスポンサーやMQのような慈善団体は、このアプリに備わる、ユーザーの安全を中心に据えた包括的なソーシャルネットワークという要素を評価して、今回のローンチに参加することを選んでいます。Supernovaが補完するのはまさにそこに存在するギャップであり、私たちは今後数カ月から数年のうちにこのギャップを縮小し、社会に成果を還元するソーシャルネットワークとなることを目指しています」。
「私たちの技術とアクセシビリティは、ソーシャルメディアと広告の力を使って世界がお互いに心から助け合うこと、そしてそれらの行動がどこでどのように役に立っているのかを常に透過的かつ正確に見ることを可能にします」と同氏は付け加えた。
Supernovaはこれを、同社のプラットフォーム上で有害性を防止することにより実現しようとしており（その方法については後述）、ユーザーが「安全かつセキュアであり、友人たちとの前向きで、刺激的で、人生を肯定するようなインタラクションを持つことを推奨されていると感じることができ【略】ヘイト、人種差別、ホモフォビア（同性愛嫌悪）、極端な政治思想などを目の当たりにすることのない場所を作ろうとしている」。
ビジネスモデルはシンプルである。同社は広告収入の60％を世界の慈善事業に寄付し、寄付金は気候変動、動物福祉、緊急事態の対応、健康と福祉、ホームレス支援、人権、メンタルヘルス、海洋清掃の各項目について、会員の希望に応じて配分される。どの要因が最も多くの資金を得るかは、ユーザーによって決定される。
Supernovaによると、世界のソーシャルメディア広告市場の1％以上を獲得できれば、年間6億ポンド（約925億円）を慈善団体に寄付することになるという。対照的に、FacebookとInstagramからの相当額は510億ポンド（約7兆9000億円）となる。しかし当然ながら、その現金は現在すべてザック氏の金庫に入っている。
FacebookやInstagramがヘイトスピーチを禁止していることはよく知られているが、もちろん、実際に行われることはほとんどないことも私たちはわかっている。Supernovaはまず最初に、自社のコミュニティ基準に基づいて「100％人間によるモデレーション」を行うとしており、さらにはユーザー向けに完全な憲章を約束している。
Supernovaアプリ（画像クレジット：Supernova）
どのようなアプリなのだろうか？
Instagramとの類似点はすぐにわかるだろう。ユーザーはコメントやメッセージングとともに写真やビデオを共有できる。ユーザーはフォローすることもフォローされることも可能である（1つか2つのバグが残っており、筆者のプロフィールは選択していないユーザーを自動的にフォローしているようだ）。
ユーザーはアカウントに対して、非公開、検索、フォロー、不要なユーザーのブロックなど、私たちが慣れ親しんできたソーシャルメディアツールのほとんどを設定することもできる。
ここで異なるのは、基礎となる仕組みである。
まず、ユーザーは自身のプロフィールで、Supernovaが広告パートナーから調達した資金を使って支援したい慈善分野を指定できる。
次に、ユーザーにナルシシズムを誘発することなく「Like」が慈善事業の広告収入の一部を得るための票のような働きをする。ユーザーの投稿に「Like」がついた場合、彼らが選んだ慈善団体は寄付として「Supernova Action Fund（Supernova活動基金）」のより大きな部分を得ることになる。
Superlikeや「Supernova」を獲得した投稿は、通常の「Like」の10倍の票を獲得する。ただし1つ難点がある。Supernovaを提供するには、まずユーザーが十分な「Karma Point」を獲得しなければならない。おそらくこれは、エンゲージメントを促進するためであろう。
今のところ、世界的なスポーツブランドであるASICSがSupernovaのスポンサーとなり、メンタルヘルスの慈善団体MQ Mental Health（MQメンタルヘルス）が最初に選ばれた慈善事業となっている。
また、Instagram（というよりFacebookのようなもの）とは異なり、Supernovaにはユーザーがグループに集まることのできる「グループ」機能がある。
オメーラ氏によると、Supernovaへの投資は「友人、家族」による資金調達ラウンドで100万ポンド（約1億5000万円）を超えており、2022年前半には機関投資家からのさらなる資金調達を予定しているという。
人間によるモデレーションについてオメーラ氏に尋ねたところ、次のように回答してくれた。「英国に拠点を置く訓練を受けたチームで、24時間体制で私たちが管理するシフト制を採用しています。彼らは若くて聡明な人材であり、主にコンピュータサイエンスの大学院や学部出身者です。会社の成長に合わせて社内で育成することで、チームが最初からコミュニティに親近感と共感を持てるようにしています」。ただし、同社の規模拡大に伴い、機械学習の支援を受けることになるだろうと同氏は言い添えた。
「Supernovaは、AIによって他のプラットフォーム上で活発に宣伝されている、有害で急進的なコンテンツから解放されます。その結果、Supernovaが万人向けではなく、熟慮される存在になることは間違いありません」とオメーラ氏は語っている。
Instagramでは禁止されていることで知られる乳首は同プラットフォーム上で許可されるのだろうか。
「すべては、投稿の内容や性質、投稿内のテーマによって異なりますが、コミュニティ基準に準拠しているかどうかは確実にチェックされます。違反した場合は削除されます」と同氏。
もし女性が母乳育児について説明しているのなら、それは許されるだろうかと筆者は尋ねた。
「その意図が明らかに有益であり、主題の真の側面を扱っている限りは、おそらくそうなるでしょう。もしその意図や内容が、その主題や私たちのコミュニティに対して、私たちの考えでは失礼であるか、有害であるか、あるいは否定的であるならば、コミュニティ基準や憲章を侵害することになり、削除されるでしょう」と同氏は回答した。
広告主にとってのメリットは何であろうか？
オメーラ氏は次のように語っている。「正しいことをしている『新時代』のソーシャルメディアの一部であることは、ブランドに害を与える可能性のある古い有害な秩序の一部であることとは対照的に、彼らのブランド（PR）にとってすばらしい価値があります。Deloitte（デロイト）によると、ミレニアル世代の80%は、他人の利益を自分の利益よりも優先するブランドからのみ購入したいと考えています。大手広告主は、ソーシャルメディアの現状に辟易しているようです。私は昨日、100億ドル（約1兆円）を超えるグローバル予算を投じている広告主に会い、そのことを明確に伝えられました」。
「当社のプロダクトは完全にスケーラブルで、ミレニアル世代のわずか1%にリーチすれば、毎日4000万人にスポンサー広告を届けられるでしょう。広告主たちが『量より質』を求めている今、これで十分です。1000社以上の広告主による42億ドル（約4822億円）規模のFacebookのボイコットは、その初期の兆候であり、今も消え去ってはいません。代替のオファーは今のところ提供されていません。そこにSupernovaが登場したのです」と同氏は付け加えた。
Supernovaが生き残れるのか、それともDavid Beckham（デイビッド・ベッカム）氏がローンチし、痕跡を残さず沈んだストリーミングソーシャルメディアアプリ、MyEyeになるのかはまだわからない。
タフで物議を醸す話題がこれまでほとんど登場してこなかった、一種の「バニラ（ありきたりな）」ソーシャルネットワークであるだけで、ユーザーを惹きつけるのに十分かどうかという疑問が残る。そして、潜在的に偏った人間によってコンテンツがモデレートされた場合、Supernovaはその決定を好まない人々から訴えられることになるのだろうか？
しかし、少なくとも今回の初公開からは、Supernovaは好調なスタートを切ったようだ。
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［原文へ］
（文：Mike Butcher、翻訳：Dragonfly）
- Original:https://jp.techcrunch.com/2022/01/17/2021-12-20-could-supernova-be-an-ethical-alternative-to-the-social-media-giants/
- Source:TechCrunch Japan
- Author:Mike Butcher,Dragonfly
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