今年4月、テレビと映画業界で働くFinal Cut ProユーザーからAppleに対してオープンレターが送られましたが、Appleはこれらの人々の要望に応える形で、ソフトウェアの利用拡大を促すと約束しました。
Final Cut Proを使っている人は業界ではごく少数
4月にAppleの動画編集ソフトウェアFinal Cut Proを使用するプロの業界従事者たちが、Appleのティム・クック最高経営責任者（CEO）宛てに送ったオープンレターでは、ソフトウェアが業界標準の他社製品やサービスのサプライヤーを公式にサポートすべきこと、ソフトウェアを業界サプライヤーを通して購入できるようにすることなどが求められていました。
レターには、Final Cut Proを使っている業界人はごくわずかであるとも記されており、その内容からソフトウェアを愛する人たちがシェアの拡大を切実に望んでいるのが伺えます。レターの賛同人のリストには、濱口竜介監督による2021年8月20日公開の日本映画『ドライブ・マイ・カー』の編集を担当した山崎梓氏の名前も確認できます。
この要望に応える形で、Appleは以下の施策を行うと、オープンレターに返事しました。
- パートナーであるFuture Media Conceptsと共同で、今月からプロのビデオ制作者向けの新しいトレーニング製品とApple認定資格の提供を開始
- 今夏より、業界エキスパートによる定期的なコンサルテーションを開始
- 大手映画会社やテレビ局を対象としたFinal Cut Proワークショップの内容と回数を拡大
「私たちは、映画やテレビのプロジェクトをサポートするために皆さんと一緒に働きたいと考えています」と、Appleはレターへの返事の中で述べています。
Source:FCP.co, Alex Gollner/GoPetition via 9to5Mac
Photo:Apple
(lexi)
- Original:https://iphone-mania.jp/news-456261/
- Source:iPhone Mania
- Author:iPhone Mania
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