ChatGPTの次のトレンドは “インド発のAI”？ 120言語対応LLM、ビジネスの意思決定サポートAIなど進化続く

世界全体でAI市場が拡大しているなか、とくに成長が期待されている国のひとつがインドだ。インドのAI市場に関する調査レポートによると、2020年のインドのAI市場は31億ドルで、2025年までに78億ドルへ拡大すると予測されているという*。
*参考：インド電子情報技術局（MeitY）報告より

2023年2月には、インドの金融テクノロジー企業であるVelocity社がChatGPTを搭載したAIチャットボット「Lexi」を発表し、その後注目を集めている。今回は、インド発のAI活用モデルを3つ紹介したい。

ビジネス上の意思決定を支援する「Lexi」

Velocity社が発表したLexiは、インド最大とされるEコマース分析プラットフォーム「Velocity Insights」と統合されたAIチャットボットだ。

Velocity Insightsはリピート販売・獲得コスト・マーケティング利益率など、Eコマースビジネス/マーケティングの重要な指標を提示するプラットフォーム。メッセージアプリ「WhatsApp」を介して利用者に日次でのビジネスレポートを送信する。

このWhatsappインターフェイスにChatGPTを統合することで、Velocity Insightsの利用者はAIを活用してスムーズな会話形式でビジネス上の意思決定を行うことが可能に。

Velocity Insightsの利用者であるパーソナルケアブランドのNatureproは「Velocity InsightsとChatGPTの統合により、ビジネスでサポートが必要なときにAIをパーソナルアシスタントとして活用できるようになりました」とコメント。

具体的には、パフォーマンスマーケティング関連の質問に対する回答を照合するといった使い方をしているようだ。

インドで健康保険を展開するPlum社が発表した「PolicyGPT」は、GPT-3ベースで構築されたAIチャットボット。保険契約のユーザー体験と認知度を大幅に向上させるというPlumの試みとして開発されたものである。

保険契約とその条件は解読するのが難しく、情報を見つけるためにポリシー文書を精査するといった手間が発生しがちだ。

PolicyGPTを利用すれば、使い慣れたシンプルな会話形式で「ポリシーに何が含まれ、何が含まれていないのか」を簡単に理解できるという。

Plum社によると、今後PolicyGPTに最寄りのネットワーク病院の検索、サポートへの連絡などの機能を追加する可能性があるとのこと。今後の利便性向上にも期待が高まっている。

「BharatGPT」は、バンガロールに拠点を置くスタートアップ CoRover社の会話型AIプラットフォーム「CoRover」の大規模言語モデル。画像・音声・ビデオなど豊富なデータの処理が可能であり、90%以上の精度を維持しているのが特徴だ。

ChatGPTは100近くの言語に対応している一方、BharatGPTは12を超えるインドの言語と120を超える外国語に対応している。

また、カスタムナレッジベースを追加する機能や、エンタープライズリソースプランニング（ERP）/顧客関係管理システム、およびリアルタイムトランザクション用のAPIと統合する機能を備えているとのこと。

今回紹介したAIモデル以外にも、人生相談に活用できそうな「GitaGPT」やAI農業アシスタント「KissanGPT」など、インドではさまざまなモデルが登場している。今後もインドのAI技術の発展に注目していきたい。

（文・Haruka Isobe）

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