iPhone19シリーズから値上げの懸念〜DRAMサプライヤーへの影響力低下の可能性

DRAM価格高騰と供給数不足が続いている状況ながら、AppleはDRAMサプライヤーの提示した卸価格に合意することで、必要な数量を確保したと噂されています。

しかし、DRAMサプライヤーの立場は強くなり続けており、Appleの立場は相対的に弱まっているとの指摘がサプライチェーン関係者からなされています。

DRAMサプライヤーとの交渉を有利にすすめてきたApple

AppleはDRAMサプライヤーとの価格交渉に合意し、必要な数量を確保したとみられています。

新たな卸価格は以前よりもかなり高いと予想されていますが、それによって増加した部品原価総額は、自社設計チップの利幅を削ることで吸収すると噂されています。

ただし、512GBよりもストレージ容量が大きなモデルにおいては値上げされる可能性があると、アナリストなどが指摘しています。

また、高い卸価格が提示されながらAppleが了承し、必要な数量を確保したことで、他のスマートフォンメーカーはDRAMの調達に苦慮しており、販売価格の値上げやメモリ容量の減少、ラインアップの削減を検討せざるを得ない状況になっているとの報道もあります。

こうした状況により、相対的にAppleの存在感（iPhoneの競争力）が高まっています。

しかし、DRAM価格高騰と供給数不足がAIサーバー市場の拡大によって今後も続く見通しであることから、DRAMサプライヤーに対するAppleの長年にわたる影響力は低下しつつあると指摘されています。

この報道が事実であれば、これまで通りであれば2027年9月に発売されるであろうiPhone19シリーズでは、必要な数量のDRAM確保に苦慮し、高騰を続ける卸価格によって最安モデルの販売価格が値上げされることが懸念されます。

ただし、スマートフォン市場における競争力という点では他のスマートフォンメーカーも同様の影響を受けることで、iPhoneの競争力だけが低下するという事態には至らないと予想されます。

もっとも、全てのスマートフォンの販売価格が大きく値上がりすれば、出荷数が前年割れとなり、市場が縮小することもあり得ます。

その場合、スマートフォンを長く使う、未使用品や中古美品へのニーズが高まることも考えられます。

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