ドコモiPhone18 Pro実質負担額3.3万円減〜23カ月返却で

NTTドコモは9月15日、iPhone18 Pro 256GBモデルについて、残価設定付き24回払いの条件を一部変更しました。対象はMNPを含む新規契約で、「いつでもカエドキプログラム」を利用して23カ月目に端末を返却した場合の実質負担額が3万3,000円引き下げられます。

ただし今回の変更では残価額が引き上げられているため、24カ月目以降も端末を使い続ける場合は分割支払金が増える点に注意が必要です。

iPhone18 Proの実質負担額が3.3万円減

変更後は、1〜23回目の分割支払金が軽減され、23カ月目に返却した場合の実質負担額が3万3,000円下がります。

ドコモオンラインショップおよびahamoサイトへの反映は9月16日を予定しています。なお機種変更・契約変更で購入する場合の残価設定は11万8,800円で変更はありません。

変更後の販売価格と実質負担額は以下の通りです。

MNP時の販売価格241,230円には、2万2,000円の機種割引が適用されています。「ドコモで買替えおトク割」を合わせると、MNPで23カ月目に返却した場合の実質負担額は6万6,990円になります。

この条件では23カ月目までの負担が軽くなった一方、残価額が引き上げられています。端末を返却せず24カ月目以降も使い続ける場合、その残価を支払う必要があるため、毎月の分割支払金は増える仕組みです。

「3.3万円引き下げ」はあくまで23カ月目に返却することを前提とした実質負担額の変化であり、端末を手元に残したい人にとっては、単純な値下げとはいえません。

2年程度でiPhoneを買い替える前提でMNPを検討している人は、変更後の条件と相性がよいといえます。一方、3年以上同じ端末を使い続けたい人や、端末を手元に残したい人は、23カ月目までの実質負担額だけでなく、その後に支払う残価まで確認しておく必要があるでしょう。

筆者は長年ソフトバンクを利用しており、この変更だけを理由にキャリアを乗り換えようとは思いません。ただ、2年程度でiPhoneを買い替える人にとっては、販売価格だけでなく、「23カ月目までに実際いくら支払うか」を比較することが、購入判断では重要だと感じます。

iPhone18 Proをドコモで購入する予定なら、「23カ月目で返却するのか」「3年以上使い続けるのか」を先に決めてから実質負担額を見ると、変更後の条件が自分にとって本当に得なのか判断しやすくなります。

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