MM総研は2月18日、2019年1月〜12月の国内タブレット端末出荷台数の調査結果を発表しました。Apple（iPad）が、10年連続のメーカー別シェアトップの座を維持しています。
2019年は前年比9.2％減、2年連続の前年割れ
MM総研によると、2019年1月〜12月の国内タブレット端末出荷台数は739万台で、前年比9.2％の減少となり、前年に続き2年連続で前年実績を下回りました。
出荷台数減少の主な要因としてMM総研は、3G・LTE通信対応の「セルラータブレット」、なかでもNTTドコモのAndroidタブレットの大幅な減少を挙げています。
一方で、Wi-Fi接続のみに対応する「Wi-Fiタブレット」出荷台数は2年連続で増加しています。
iPadシリーズが10年連続1位
2019年のメーカー別出荷台数シェアは、Apple（iPadシリーズ）が53.2％と過半数を獲得し、2010年のタブレット端末登場以来、10年連続の1位を維持しています。
2位以下はHuawei、NECレノボ、富士通、Microsoftと続いています。
MM総研は、iPadシリーズの好調を新モデルが順調に出荷されたため、と分析しています。
iPadシリーズは、2019年3月にiPad Air（第3世代）とiPad mini（第5世代）が発売されたほか、9月には手頃な価格の10.2インチiPad（第7世代）も発売されています。
5G対応iPad、小学校でのプログラミング必修で需要拡大か
MM総研は、2020年の国内タブレット市場の動向について、5G対応モデルの投入や、小学校でのプログラミング教育必修化による需要拡大が期待される、とコメントしています。
先日、台湾メディアDigiTimesが、5G対応のiPad Proの発売時期について、5G対応iPhoneと同じ2020年秋になる、との情報を報じています。
Source:MM総研
(hato)
- Original:https://iphone-mania.jp/news-274737/
- Source:iPhone Mania
- Author:iPhone Mania
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