「注意欠如・多動症(ADHD)」は小児期・青年期に多くみられる神経発達障害の1つだ。2022年の文部科学省の調査によると、発達障害を持つ可能性のある小中学生は全体の8.8%。世界全体でも、若年層のADHD有症率は約8.0%という調査結果が出ている。この数字は過去数十年上昇を続けており、診断がつく子どもの数は増える一方だ。
これにともない、ADHD関連市場も注目の的となっている。2022年に132億1000万ドルと評価された世界のADHD市場規模は、2023年から2030年までCAGR4.2%で拡大するという予測がある。ADHD関連のスタートアップも各国で急激に増加、患者とカウンセラーをマッチングするアプリや集中力を保つ・習慣化を支援するアプリ、ADHD専用ブラウザなどが登場。各社とも資金調達を成功させている。
そうしたスタートアップの1社がリリースしたアプリ「Pery」は、診断を受けた子を持つ親に対してAI駆動の支援サービスを提供するものだ。
診断された子どもの保護者をAI活用で支援
2024年1月にイスラエルとアメリカで正式リリースされたばかりのPeryは、イスラエルの同名企業Peryが開発。開発チームにはADHDの行動・臨床専門家らも含まれており、科学的根拠に基づいた指導とサポートを提供するという。
Image Credits：Pery
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要望に応じて“人間”の専門家からケアを受けることもできる(アメリカでは医療費専用口座支払い対象)。生活能力を改善する実践的なテクニックを活かして、子どものADHD症状に対処するための子育て戦略立案が支援される。
スマートAIツール活用により経過観察も容易で、医師や教師との共同作業が簡略化される。学校やクリニックへの文書作成、個別教育プログラムの申請書記入などもAIツールで瞬時に完了するという。
自らと3人の子がADHDと診断された当事者が起業・開発
アプリの開発を手掛けた同名企業「Pery」(Periaptから改称)は2022年に設立された。共同設立者はCEOのZiv Elul氏、3人の子を持つ母であるCOOのGili Avital-Lang氏、デジタルヘルスのベテランとしてCTOを務めるMeir Amsellem氏の3人。
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ウェブサイトのブログコーナーやFacebookでは「タスクの切り替えが困難なのはなぜ」や、「大事なタスクを忘れないための記憶ハック」といった記事を掲載。ADHDを持つ子どもの養育に役立つ記事を投稿し、情報を共有している。
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子どもの潜在能力とADHDのポジティブな側面にも注目
同社公式サイトによると、 「Pery (פארי)」はヘブライ語で「私の宝物」、「私の誇り」、「健康」といった意味があるという。「ADHDとの向き合い方を変革する」という同社のミッションが果たされれば、宝物である子どもが心身ともに健康にのびのびと活躍し、親にとっても誇りとなり得るだろう。
忘れ物が多かったり、落ち着かず動き回るなどの多動が見られたりするADHDだが、過集中や行動力、リスクを恐れない姿勢や楽観性・創造性などの特性は長所として活かすこともできるのだ。実際、同社CEOのElul氏が成功した連続起業家(同氏は2021年にアドテック企業Fyberを6億ドルで売却)であるように、ADHDを持つスタートアップ設立者が社会で活躍している。
Peryが成功すれば、それ自体がADHDのポジティブな側面の証明になるはずだ。今後B2Bビジネスの展開を予定しているという報道がある同社だが、アメリカとイスラエル以外の英語圏でのサービス拡大や多言語展開なども見込まれる。
引用元：Pery
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Mickey Ohtsuki
危険と言われる南ア・ヨハネスブルグを拠点にアフリカ南部を飛び回って帰国後、199x年代から産業翻訳のフリーランスを始め、2000年からテクニカルライター/Webライター業も開始。世界各地のスタートアップには、ちっぽけな探求者たちが巨大な既存勢力と戦うロマンがある。『なんでも評点』筆者。
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- Original:https://techable.jp/archives/231063
- Source:Techable（テッカブル） -海外テックニュースメディア
- Author:芥田かほる
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